フェスチバル・ド・ジャポン＝郷土食25 芸能10が名乗り＝予算順調で協力券廃止

5月9日（金）

　ブラジル日本都道府県人会連合会（中沢宏一会長）は八日、リベルダーデ区の岩手県人会館でフェスチバル・ド・ジャポンに向けた初めての全体会議を開いた。県人会長や婦人部長ら関係者約三十人が出席し、吉加江ネルソン実行委員長から予算規模やスポンサーの獲得状況などの報告を受けた。また、フェスチバルの目玉となる郷土食と郷土芸能についての参加希望も募られ、同日の段階では郷土食は二十五団体、郷土芸能ではに十団体が名乗りを上げた。
　冒頭の挨拶で吉加江実行委員長は、昨年の予算三十八万レアルを上回る約五十万レアルの規模になると報告。懸案されるスポンサー探しについても、すでにブラデスコやサンスイなど大手企業から三十万レアルの支援が決まっていることから、昨年出した十二万レアルの赤字を解消できると説明した。また、来場者についてもブラジル各紙や雑誌などに広告を出すことで、三十五万人を目指したいとの意向を明らかにした。
　例年、金曜から日曜まで三日間の開催ながら、実質的には金曜には大半の県人会の郷土食のスタンドが開店していない現状についても改善。今年から初日の七月二十五日正午までには開店するように出席者に通達した。
　「業者の締め出し」や「スタンドの又貸し禁止」など大きな変更点に加え、昨年は四万八千レアルに上ったリッファ（協力券）も廃止するとの方針が伝えられた。吉加江実行委員長は「決まっている三十万レアルだけでなく、まだスポンサー料が確保できそうなのでリッファは避けたい」と執行部の見解を述べた。
　フェスチバルの目玉である郷土食について、大分や福井、鹿児島など二十五団体が出店するほか、郷土芸能では鳥取の「傘踊り」や山梨の「武田節」、宮城の「七夕踊り」など十県が参加することが確認された。また、この日の会合に出席していない県人会も多いことから、今後も増加する可能性も高い。