東日本大震災＝米国日系人も支援奔走＝基金創設、ＮＢＡも協賛

ニッケイ新聞　２０１１年４月６日付け

　【共同】東日本大震災を受け、日系米国人でつくる全米日系市民協会（ＪＡＣＬ、本部サンフランシスコ）が主導して支援基金を創設、米プロバスケットボールＮＢＡ「ロサンゼルス・レーカーズ」主力のパウ・ガソル選手ら２０選手の協力も得て２００万ドル（約１億７千万円）超を集めた。代表者らは１日まで約１週間来日、被災地視察や支援先の実態調査などに奔走した。
　ＪＡＣＬは震災直後の３月中旬、米国の医療人道支援組織「ダイレクト・リリーフ・インターナショナル」と共同で「日本救援・復興基金」を立ち上げた。
　日系人や企業の寄付に加え、ガソル選手らは３月２５〜２７日の公式戦で１得点当たり千ドルを寄付することを決め、ＮＢＡからは合計２５万ドル以上が基金に入る見通しとなった。
　ＪＡＣＬなどは、被災地で実際に活動している非政府組織（ＮＧＯ）などを直接支援したい意向。既に東京のＮＰＯ法人「難民を助ける会」に４０万ドルを渡した。
　来日したフロイド・モリＪＡＣＬ事務局長は「私たちには日本に多くの親戚や友達がおり、日本と強いつながりがある。可能な限りのことをしたい」と話した。