３人に１人は外食費削減＝半数は食料品の購入量減らす

　不況が深刻化する中、１年前と比べ、食生活や娯楽のあり方などが変化したというブラジル人が相当数いる事が明らかになった。
　国際的な調査会社ミンテルが１６歳以上の人１５００人を対象に行った聞き取り調査の結果、ブラジル人の５６％は、日常生活に関連する商品を購買する量やサービスの利用度を減らしていると答えたという。
　レストランやファストフードなどでの外食費はその一例で、１年前より外食が増えた人は２０％だったのに対し、１年前ほど外食にお金をかけていないと答えた人が３人に１人（３３％）いた。
　娯楽目的で映画やショーなどに行く回数を減らした人も２９％で、増やした人の１５％のほぼ２倍だ。
　食料品や飲料類の経費を削っている人は５２％おり、チョコレートやビスケットなど、必需品とはいえないものについては、ほぼ同じが３１％いる一方で、削っているという人が３０％いた。
　購買量や購買額は全ての層で落ちているが、１６～３４歳の人達は３５歳以上の消費者よりも購買量などが多いという。１６～３４歳の人が昨年より多く支出している項目には、必需品とはいえないがよく知られているメーカーの食品の２７％や、外食費の２４％などが含まれている。
　一方、財政的に厳しいと言いつつも、有料のテレビやアカデミー、個人的な保健・衛生サービスなどに関しては、より安いという理由でメーカーを替える人は少なく、中流階級でメーカーを替えたのは１１％の人のみだった。Ａ、Ｂクラスの人の場合は２０％が取り替えたという。
　ミンテルのアンドレ・エウフラジオ調査員はこれらの結果を見て、「消費者の大半は１年前と同じかそれ以下の量の商品やサービスしか購入していない。その一方、消費者の選択肢は広がっているから、メーカー側も消費者の必要や関心に即した対応が必要となっている」と語っている。（４日付Ｇ１サイトより）