情報過多も困りもの

　年金や恩給受給者は２月２８日までに生存証明を―。２月２３日付弊紙２面の記事を見た人が、自分は昨年６月に済ませたが再証明の必要があるかと２６日に問い合わせてきた▼弊紙では、年末までに済ませてない人が受給者の１０％に上るため、期間延長と報じた。インターネットで調べ直しても同じ内容の記事があったため、電話を受けた記者に「今回は不要」と返事をしてもらった。だが、２月２７日、携帯電話のアプリのグループで「全員がやる必要があるから、対象者に知らせてあげて」とのメッセージが飛び込んだ。こちらが「去年やった人はやらなくてもいいのでは」と書き込むと、「今年から基準が変わったから全員必要」との返事。２月２８日朝、連邦貯蓄銀行の入り口にいる係員に訊いても、やはり「全員」という▼連邦貯蓄銀行職員まで「全員」というなら問い合わせ主にも連絡しなくてはとあせるが、電話番号などのメモは返答後に処分済み。電話の発信記録もないといわれ、再度、調べ直したら、国立社会保障院のサイトに「３４００万人の年金受給者中３千万人しか生存証明を行っておらず、２月２８日まで延長」とあり、安堵した▼弊紙記事を出した時点の未証明者は３２０万人だったが、「未証明者は約４００万人」と書かれた１月末のサイト記事もあり、２０１７年に生存証明した人は２月２８日期限の証明は不要と確信したが、それまでの不安は否定できない。携帯電話のアプリで誤った情報が流れているとの警告記事まで見ては何をか言わんだ。２面記事は複数の記事を基にして書くを原則にしているが、手にした情報の正否は常に確認せねばと改めて思わされた。（み）