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7月 2020の記事一覧

特別寄稿=メキシコ革命に参じた日本人移民=300人が革命軍に「就職」=メキシコ在住  荻野正藏

革命はじまる  革命は男の夢を掻き立てるものです。革命という言葉を聞いただけで、昔の人は血湧き肉躍ったものでした。  ロシア革命に先立つこと7年、メキシコにも革命がありました。そんな革命の中で日本人移民がどう生きてきたか、が今回のテーマです。  まずは、メキシコ革命がどうして始まったのか、から説明します。  メキシコは1810年 ...

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俳誌『蜂鳥』34年の歴史に幕=遺志継いだ久子さんも高齢で=コロナ収束後に句会再開予定

最後の発刊となった349号の表紙

 伝統ある俳誌『蜂鳥』(富重久子代表)が、クアレンテナ直前の今年2月に刊行された349号をもって終刊となっていた。富重かずま(山口県、本名=計馬)さんが創刊し、1986年3月から34年続く歴史の幕を下ろした。終刊について選者の久子さんほか、編集を手伝っていた串間いつえさん、田中美智子さんへ電話で取材を行った。  以前は5人いた編 ...

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日本移民と感染症との戦い=世界最大の日本人無医村で(13)=基礎体力を落とす「十二指腸虫病」

寄生虫の一種カイチュウ(See page for author / Public domain)

 移住地で流行った感染症の中で、「十二指腸虫病」も深刻だった。これは、鉤虫を原因とする寄生虫病の一種で、かゆみを伴う皮膚炎の原因となる。寄生虫幼虫の刺激により咳・咽頭炎を起こし、重症になると、寄生虫の吸血により軽症~重症の鉄欠乏性貧血まで起こす。  同仁会の細江静男著『ブラジルの農村病』(ブラジル日本移民援護協会刊、1968年) ...

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「こどものその」屋根改修計画=草の根資金協力オンライン供与式

改修後の屋根

 在サンパウロ総領事館(野口泰総領事)は7月14日(火)午前10時、社会福祉法人こどものその(小田押本セルジオ理事長)への草の根・人間の安全保障無償資金協力による同施設女子寮屋根の全面改修工事が完了した事を受け、オンラインで供与式を行った。  同施設の女子寮は築50年経過しており老朽化による雨漏りが著しく、カビ発生や断熱性能低下 ...

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在ブラジル日本大使館職員募集のお知らせ

 日本国外務省は、令和3年2月1日~令和5年1月31日までの在ブラジル日本大使館職員を臨時募集している。常勤の国家公務員として採用後、ブラジル外交・政治分野の担当官として同大使館にて勤務するとのこと。応募資格は以下の通り。 (1)大学卒業又は同等の学歴を有する者。  (2)一定水準程度の英語力を有する者。ポルトガル語に関する知識 ...

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中島宏著『クリスト・レイ』第18話

 この日、マルコスは普段着ではなく、一応、訪問着を着て、格好を付けてきている。別に大したことではないが、一応、きれいに洗った格子のシャツに、ベージュ色の木綿のズボンを履いている。牛皮で作った茶色のブーツも、普段はあまり使ったことはない。  要するにこれは、毎日曜日に教会へいく時とか、招待されたパーティーにいくときのような、よそゆ ...

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《ブラジル》セーラ元聖州知事に不正献金疑惑浮上=ブラジル最大手健康保険企業の創業者逮捕

 連邦警察は21日午前、ラヴァ・ジャット作戦を行い、元サンパウロ市市長・聖州知事という政界の重鎮、ジョゼ・セーラ上議(民主社会党・PSDB)に500万レアルの不正献金を行なった容疑で、ブラジル最大手の健康保険企業クアリコープの創業者を逮捕した。セーラ氏は3日にも捜査を受けたばかりだった。21日付現地サイトが報じている。

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《アルゼンチン》多国籍企業がブラジル移転へ=経済危機にコロナがトドメ=自動車産業中心に多分野から

 2018年から続いているアルゼンチンの経済危機が新型コロナウイルスの感染拡大で悪化したことで、自動車関連を中心とした多国籍企業が生産拠点の一部をブラジルに移転させる動きが本格化している。BASF、サンゴバン・セキュリット(Saint-Gobain Sekurit )、アクサルタ(Axalta )等がすでに移転を決めているが、小 ...

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《南米サッカー》リベルタドーレス杯9月再開=他大会が同時並行の強行日程

 サッカーの南米一を決めるリベルタドーレス杯が9月15日から再開されることが20日、正式発表された。21日付現地サイトが報じている。  今年のリベルタドーレス杯は、3月のグループ・リーグ中に新型コロナウイルスの感染爆発が起きて、各チームが第2節を終えた3月12日を最後に試合が中断されていた。  再開は、それから半年のブランクを開 ...

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《ブラジル》成人の42%「消費控える」=パンデミックで意識変化

 消費者行動分析や企業ブランディングなどを行うロコモティバ研究所が、パンデミックと消費行動に関する調査を行ったところ、42%が「今後数カ月の消費を控える」と回答した。これを成人人口に当てはめると6900万人に相当する。20日付エスタード紙が報じている。

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