東日本大震災＝「地獄があるとすれば被災地」＝支援グループ『ブラジル連帯運動』＝茂木真二ノルベルト代表に聞く＝現地に１２回、ペレにも同行

ニッケイ新聞　２０１２年３月１０日付け

　「地獄があるとすれば被災地だと思う」—。震災発生２週間後に在京ブラジル大使館で創立した『ブラジル連帯運動』（Movimento Brasil Solidario）のメンバーらは４月初旬から、瓦礫撤去、支援物資の配給、生存者の捜索にあたった。その数１２回、延べ約４５０人が運動に携わった。震災から１年を迎える今、日本社会の〃一員〃として被災者たちに生きる勇気を届けた同会のリーダー、茂木真二ノルベルトさん（４７、二世、神奈川県藤沢市在住）に取材した。

　大震災から１週間、３月１８日に自ら経営する建物解体工事業者「茂木商事」からショベルカーを持ち出し、宮城県石巻市の被災地で瓦礫を除き、生存者や遺体の捜索、支援物資の配給に取り組んだ。
　「津波によって破壊され、遺体だらけになった被災地の状況に強いショックを受けた」
　『連帯』創立後、被災地に通った。こんな経験もした。避難所で皆が眠りについた後「おじー、おじー」という子供の泣き声が聞こえ、メンバーらで涙したこともあった。
　「被災者が垣間見せてくれた笑顔は、心の深い傷を隠すための笑顔だったと分かった」。そんな経験を経て、一層「被災者の力になりたい」との思いが強まった。
　文房具や缶詰など支援物資を持ち寄り、同県南三陸町にも届けた。サンバ学校やカポエイラ学校の生徒らによるパフォーマンス、シュラスコで被災者を元気付けた。
　在日ブラジル商工会議所を通して、ブラジル企業から寄付されたアルコール消毒液や自転車を宮城県に、電気カーペット５５５枚を仙台市の仮設住宅に届けた。仙台市に訪れたサッカー選手ペレ氏に同行し、小学校の子供たちを励ました。
　茂木さんは「私たちだけではない。他のブラジル人グループも支援に行っていた」と連帯の広まりを実感する。
　１９８９年に訪日し、最初は三菱エレベータで働き、９２年に茂木商事を起業した。現在の社員は３７人、うち日本人は５人。
　「リーマン・ショックと震災という分水嶺を経て残った人は、長期滞在か永住を考えている〃移民〃。日本社会の一員として、これからも支援を続けていく」と長い復興への道のりを見据えた。