太平洋戦争の真実に目を向けよ＝目良浩一＝（３）＝未来永劫極めて不利な状況へ＝米国人の習性と戦争の後始末

公判中の法廷内（写真秘録『東京裁判』、講談社）

　この会の会員は、２０世紀の初めに渡米した日本人たちと違って、直接に白人から差別された経験を持ってはいない。むしろ、近年においては、アジア系の人たちの方が高学歴で、高収入であるという人口統計の結果が出ている。しかし、米国人が他国の伸張に寛大なのではない。
　８０年代にロック・フェラーセンターなどの米国の著名不動産を日本企業が買い占めようとしたときいは、かなりの反日的な動きが展開され、明らかに反日的な映画も製作された。３年ほど前に、トヨタ自動車が、ＧＭを凌駕して世界第一の自動車製造会社に躍り出たときには、トヨタの自動車は欠陥車であるとの理由をつけてけり落とした。
　それにはもう一つの理由があった。その前年に民主党政権が誕生し、当時の鳩山由紀夫首相が沖縄・普天間基地の国外移転を言い出し、日米安保同盟に決定的な亀裂を生じさせた事への仕返しでもあった。
　米国人はトップに居ないと心地が悪く、多少の屁理屈をつけてでも自分の地位を守ろうとする。このような米国人の習性を弁えておく必要がある。よくアメリカは正義の国であると言われるが、それはその国の国益が損なわれない限りにおいてそうであると言う限定条件付であると理解しておかなくてはならない。我々が問題としている大東亜戦争の後始末については、上記の米国方式で行われた。
　即ち、米国の国益が損なわれないように、相手国を罪悪化するくとで決着させたのである。そのために、日本が未来永劫極めて不利な状況に置かれるようになった。米国で生活する我々は、このような経験からも、日本人に警告を発する必要があると考えるのである。
　『マッカーサーの呪いから目覚めよ日本人』という著書が必要であると言う結論に達したのは、われわれの日本再生研究会の有志がそれまでの読書会での発表や討論を振り返り、今後の展望を話し合ったときであった「東京裁判」を初めとして３０冊ほどの英文や和文の本を読破し、ほぼ１年経ったときである。
　読書会の参加者に対するインパクトは強烈であった。殆どの会員は、日米の関係について漠然とした疑念を持っていたが、それがどこから来たのか、又は、何が問題であるかが明瞭ではなかった。
　しかし、読書を通じて学ぶ内に、アメリカが明確な意図を持って日本を占領し、明確な目的を持って「東京裁判」を実施し、さらに明確な目的と手段をもって占領政策を実施した事による弊害であることが判ってきた。
　戦後の日本は教育を改革され、また民主主義の名の下に、日本的生活習慣を否定され、日本人としての国家意識を失わされ、今に至っては国益を考えることさえも悪徳であるかのような風潮になったのである。
　戦後の教育を受けて育った人たちは、太平洋戦争、又は、大東亜戦争の後に作られた日本の戦争犯罪意識が、主にアメリカ側の勝手な解釈と捏造によって作られ、史実に基づいたものではないことを知り、驚嘆し、またより多くの真実を知ろうと参加意識を燃やしている。そして、この読書会は現在に至るも会員数が増え続けているのである。